2015年5月31日日曜日

夏を迎える前に

 きょうは自治会の清掃日。約30人が児童公園で「繁る前に」と、草取りに励みました。日差しが強く、終わる頃には汗でびっしょりに。最近家の近くに引っ越してきた方ともあいさつを交わす機会になりました。
 
 水田では田植えが始まりました(写真=31日6時24分)。水をたたえた田んぼに、苗が整然と植えられています。豊作を期待したいものです。
 
 隣家の軒先にツバメの巣が作られました。赤ちゃんが生まれ、親鳥が頻繁にエサを運んでいます。「チュチュチュ」とかわいい鳴き声がよく聞こえます。  
 いずれも夏を迎える前の行事・作業であり、出来事です。

2015年5月30日土曜日

問われる機雷掃海 陸上出荷の権益を取得した日本企業

 「どうしても機雷と言って駄々をこね」。安倍晋三首相の執着ぶりが朝日川柳(5月29日付)でも指摘された中東・ホルムズ海峡での機雷掃海。石油輸入に「死活的」と称しつつ、安保法案(戦争法案)の国会審議で押し出されています。他国を武力で守る集団的自衛権行使の事例として、本当に必要なのでしょうか。

エネルギーセキュリティに大きな効果
 中東のアラブ首長国連邦は、日本の原油輸入量でサウジアラビアに次いで二番目に多い国です。同国はホルムズ海峡を経ずに、原油をインド洋に面したフジャイラに送る陸上パイプラインを「国家戦略」として2012年から稼働させています。
 そしてこの1月、日本の国際石油開発帝石(株)は、同国の世界でも有数の巨大油田群からの石油を陸上パイプラインでフジャイラに出荷する権益を40年間の契約期間で取得。「我が国のエネルギーセキュリティ上の大きな効果が得られるもの」と、同社はその安定供給の国家的意義を誇っています。
 機雷掃海の必要性は現場に照らして厳しく問われているのです。

憲法9条と外交交渉で安全航行
 そもそも安全航行は憲法9条や外交交渉に徹することで確保できる課題です。
 タンカーでペルシャ湾から石油を日本に運んでいた外航船の元航海士、本望隆司さん(73)。1980年代のイラン・イラク戦争時、日本政府が海外で武力を行使しないとの憲法9条の立場でイランなどと交渉してタンカーを通してもらうことで、石油は途絶えなかったといいます(「東京」5月27日付)。

 集団的自衛権ありきで、機雷掃海を持ち出した戦争法案。その危険性や必要性が広く問われるなかで、「キライ」の声はいっそう広がらざるを得ないでしょう。

2015年5月24日日曜日

にぎやかな教室

 小学校の学習支援員Sさんの話です。

 子どもが急ぎ足でやってきました。参加は自由意思ですが、想像していたより多くの児童が放課後の教室に詰めかけ、一気ににぎやかに。基礎学力の定着を目的とする学習支援活動がスタートしました。
 円の面積の計算式について6年の男の子が質問。「良い質問だね」とほめると、笑顔を見せます。児童の横に座り、紙に計算式の根拠を記しながらサポート。名前を尋ねると、プロのサッカー選手の名前に似ています。そのことに触れると、地域のサッカークラブに入会していると語り、和やかな雰囲気に。
 サッカー少年は帰るさい、「こんどはいつあるの」と支援教室の次の開催日を聞きました。来てよかったと思ったのでしょうか。
 わかる喜びを感じてもらい、「勉強面白いね」との思いが少しでも広がればと思います。

 Sさんも手応えを感じているようです。(写真=苗代、5月24日朝)

2015年5月19日火曜日

「トースト」

 自動パン焼き器(ホームベーカリー)でパン作りを楽しんでいます(写真)。健康に良いというので、小麦をふすまや胚芽ごとひいた全粒粉入りにすることなども。
 学生の頃、通った喫茶店の名物は「トースト」でした。ジャムが添えられ、驚くほど厚く切られていました。ふっくらしていて、かぶりつくように食べたものです。
 いまはパンを「モチモチ感がある」「風味がある」などと評しながら口に運びます。厚切りにして食べると、一瞬、「トースト」が懐かしく思い出されます。

2015年5月17日日曜日

外交と国民的団結で平和を推進するのが日本のリーダー

犠牲者が出ることを事実上肯定
 本音が出たと思いました。安保法制=戦争法案についての記者会見(14日)で安倍晋三首相が、自衛隊はこれまでも危険な任務で1800人が殉職していると平然と述べたからです。戦争法案の行使で自衛隊員から犠牲者が出ても、“仕方がない。愛国心の表れだ”などとかわす底意が見えたのではないでしょうか。
 これまでも同首相は日米安保体制を強化するために自衛隊が“血を流す”ことを当然視してきました。自衛隊員の命の重さなどなんとも思っていないのではないでしょうか。

戦争法案で一気に増す戦死の危険
 今回の戦争法案では、日本が攻撃を受けていないのに、先制攻撃も辞さない米軍などを武力で守る集団的自衛権の行使を初めて容認しました。日本本土がテロ攻撃を受ける危険のほか、自衛隊員が戦死する危険が一気に高まっています。
 実際、これまで自衛隊の派遣先は「非戦闘地域」とされてきましたが、今度はその枠組みさえなくし、戦闘が予想される地域でも活動できるようにしました。武装集団から襲撃を受けている他国軍を、武器を使って支援する「駆け付け警護」まで認めています。
 駈け付け警護とは白兵戦(近距離での銃撃戦)を意味します。イラク戦争では同警護や民家の捜索などで米兵4000人が戦死。世界最強と言われる米海兵隊でさえ一番嫌がる作戦です(野田順康・西南学院大教授)。関東地方の陸上自衛隊員たちが戦争法案の駈け付け警護に、「ふざけんな!」(「東京」15日付)と口をそろえたのにも理由があるのです。

9条下では本来、戦死者は出ない
 戦争法案に対して日本国憲法9条は、武力行使も戦争も戦力も放棄し、他国と穏やかに話し合って仲良くすることを決めています。こうした平和の立場はけっして日本だけのものではありません。1976年締結の東南アジア友好協力条約(TAC)は武力行使の放棄や紛争の平和的解決などを掲げ、すでに57カ国、世界人口の72%が参加する平和の流れに成長しています。
 日本の政府も長年、憲法9条に縛られ、日本が攻められたときだけ反撃する「専守防衛」を掲げてきました。当然、自衛隊も、見も知らぬ外国へ行って殺し殺されるのは仕事ではありませんでした。現に自衛隊は戦後70年間、一人も殺さず、一人の戦死者も出していません。「9条で一番守られているのは自衛隊員」と言われてきたことにも根拠があります。
 しかし9条を徹頭徹尾敵視し、海外で戦争ができる国に突き進む安倍首相。「個人の名誉心でやっている」(山崎拓・元自民党副総裁、『週刊朝日』3月6日号)と指摘される通り、国民的団結で平和をめざす立場とも無縁です。日本のリーダーにもっともふさわしくない人物であることが改めて示されています。

2015年5月13日水曜日

台風一過 広がる青空


 昨晩は台風6号から変わった低気圧で強い雨が降りましたが、きょう13日は晴天が広がりました。気温も朝から上昇。夏の気配となりました。(写真=真っ青な空と白い雲、13日7時9分)

2015年5月12日火曜日

「安保環境悪化」論は戦争への道

集団的自衛権行使の最大の理由だが…
 安倍晋三政権は、米国などを武力で守る集団的自衛権行使が眼目の安保法制を今国会で成立させようとしています。その最大の理由は、「日本の安全保障環境の悪化に対応するため」と説明されています。日本を取り巻く軍事情勢が悪化したからという、一見もっともらしい理屈です。
 しかし実態は、日本が攻撃を受けていないのに、海外で米国などとともに武力行使ができるという憲法違反の道です。

特異な政治信念の押し付け
 まず、「安保環境悪化」なる説と集団的自衛権を結びつける議論は、すでに第一次安倍内閣時(2006~07)に述べられていました。しかし、そのごの内閣(福田康夫、麻生太郎、鳩山由紀夫、菅直人、野田佳彦)では同議論は唱えられていません。それが再び安倍内閣(2012年)ができると、また出てきた。しかも国民世論はといえば、いかなる調査でも集団的自衛権をいますぐ必要だとする意見が多数を占めたことは皆無です。
 つまり安倍内閣の集団的自衛権行使論は、情勢や世論からではなく、特異な政治信念や情念から発しています。その端的な内容は、安倍氏が2004年に出版した『この国を守る決意』(扶桑社)に記されています。
 「軍事同盟は血の同盟。…しかし、今の憲法解釈では日本の自衛隊はアメリカが攻撃されたときに血を流すことはない。…それでは完全なイコールパートナーとは言えない」
 要するに、米国のために自衛隊が血を流してこそ、同国と対等平等になれると訴えているのです。ここでは血を流すことが自衛隊員の命が失われることをも意味します。安倍氏には、戦地に送られる自衛隊員一人ひとりに親も家族もいると、もっと想像力は働かないのでしょうか。
 中野晃一上智大学教授はこうした安倍氏の政治信念の背景に、「アメリカのパワーエリート(軍事力を信奉する指導層)に対等に扱ってもらいたいというコンプレックスがある」と、“個人的事情”の存在も指摘しています。
 その挙句、日本の主権や独立に背を向けて、人間の尊厳もじゅうりんするというのは、けっして許されません。

米国と共同し、生じるのは侵略戦争の危険
 安倍内閣の「安保環境悪化」論の主要な矛先の一つは、中国です。同首相は先の訪米中も、日米が共同で戦争を行うための新指針=新ガイドラインを踏まえて、「中国による南シナ海、東シナ海の活動にしっかり対応していく」(4月30日、日本テレビで)と、中国の国名と活動地域を挙げる踏み込んだ発言を繰り返しました。南シナ海等で米軍に協力して警戒監視活動などを行う意向を示したのです。
 南シナ海は海洋進出を強める中国が周辺諸国と摩擦を起こしている地域です。首相は米国とともに、中国とパワーゲームで渡り合いたいというのでしょうか。
 ここで見落としてならないのは、米国との共同作戦が侵略戦争の危険を強める道だということです。
 米国は2003年に違法な先制攻撃のイラク戦争を起こしました。その口実は、「大量破壊兵器を保有し、世界の安全保障環境を脅かしている」。安倍内閣の安保法制の理由と似た主張です。
 この戦争ではイラクだけで100万の命が失われた(核戦争防止国際医師会議『ボディー・カウント』)といわれていますが、大量破壊兵器は米軍の捜索でも発見されず、CIA(米中央情報局)の情報に誤りがあったことが明らかになっています。ブッシュ米大統領は退任直前のインタビューで「私の政権の期間中、最も遺憾だったのが、イラクの大量破壊兵器に関する情報活動の失敗だった」と自己批判せざるを得ませんでした。イラク戦争は不正義の侵略戦争にほかならなかったのです。
 にもかかわらず日本の当時の小泉政権は、「アメリカの武力攻撃を理解し、支持します」と公言し、航空自衛隊をクウェートなどに、陸上自衛隊をイラウ・サマワに派遣。大量破壊兵器に関わる米情報が誤りであったことが明らかになっても、そのごの自民党政権も含めて、米側に抗議を行っていないばかりか、戦争協力の責任も取ろうとはしていません。
 こうした侵略戦争を繰り返す米国と、それに追従し不誠実な態度を取り続ける自民党政権による共同作戦が、どうして日本の国益や世界の安全に適うものになるのでしょうか。
 なお、中国とは尖閣諸島をめぐる議論もありますが、仮に「占有」等を起こしたならば、それは戦後70年、憲法9条のもとで他国を侵略しない平和国家として歩み続けてきた日本への侵攻として、世界から強い非難を浴びることは必至というものでしょう。

戦争は国民生活すべてを犠牲に
 最近読んだシナリオライター・山田太一さんのエッセイ集『月日の残像』(新潮社)に、15年戦争当時、浅草の自宅(食堂)が空襲の延焼をくい止める空地にとの国の方針で、取り壊されたことが記されています。
 「立ち退き先を用意してくれるわけでもない。店が惜しいなんていったって、それがどうした、戦争をしているんだぞ、である」
 戦争のもとでは国民生活すべてが強権的に犠牲にされることが示されています。暗黒時代を二度と繰り返してはなりません。安倍政権の安保法制と称する「戦争立法」にストップをかけたいと思います。

2015年5月8日金曜日

昔懐かしいシュークリーム

 子どものときに食べたシュークリーム。「シュー」は焼き上がった姿からフランス語でキャベツを意味するといいます。
 最寄りの駅前のケーキ屋でも「昔懐かしい」と題して売られています(写真)。
 たっぷり詰められたカスタードクリームの甘さは質が高く、サクッと軽やかな食感の皮とともに、豊かな気分にしてくれます。手間がかかっているはずですが、手頃な値段です。
 店主のがんばりを応援したいと思います。

2015年5月6日水曜日

パークゴルフ 子どもも若い人も

 公園に行ったときのことです。一角にパークゴルフ場がありました。子どもも若い人も高齢者も利用し、笑顔で興じていました。
 パークゴルフとは、ミニゴルフの一種で、ボールをより少ない打数でカップ(直径20㌢)に入れるスポーツです。1983年に北海道幕別町で公園の有効活用として考案されたそうです。
 
 用具は貸してくれるというので、私も挑戦することに。力いっぱいボールを打つと、遠くに飛んだもののコースから外れて芝生の中に入ってしまい、スコアが2打加算となりました。
 
 結局、標準打数(パー)を大きく上回る散々な結果でしたが、ボールをカップに入れた際の「カーン」という響きは“達成感”のせいか、心地よいものでした。コースの芝生はふかふかで、歩くと気持ちがよく、これも気分転換になりそうです。
 パークゴルフは田舎の父親もやっていました。帰省したさい、ゴルフ談義ができそうです。

2015年5月5日火曜日

安保法制の「後方支援」 いかに危険か

それは、戦争ができる国への道を進みつつも、日本国憲法を気にしなければならないという奇妙な光景でした。
 3日放送のNHK番組で、安倍政権が狙う安全保障法制について討論されたさいのことです。自民党の高村正彦副総裁ら与党が米軍などを「後方支援」する活動について、海外での武力行使を禁じる日本国憲法9条にふれつつ、武力行使と一体化するものではないと繰り返したからです。
  「武力行使ができないという、国際的に非常に珍しい憲法を持っているなかで、武力行使と一体となった活動はできない」(高村氏)
 しかしこの言明通りならば、今回の安保法制は成り立たないはずです。

戦闘現場で支援活動 
 なぜなら安保法制の他国支援にはこれまでとは違う問題が二つあり、いずれも米軍などの武力行使と一体化せざるを得ません。
 一つは自衛隊の活動地域の制約が外されていることです。これまでは支援活動が武力行使と結びつかないように、「非戦闘地域」に限ると設定されてきました。
 今回はこの枠組みが撤廃され、自衛隊が幅支広い支援活動をできるようにと、新たに「現に戦闘行為が行われている現場では実施しない」に変えられています。つまり、戦闘が現瞬間行われていなければ、戦闘現場でも支援活動が可能になったことを意味します。
 これは極めて危険なことです。自爆テロや仕掛け爆弾が飛び交う現在、戦闘が瞬間的に行われていなくても、いつでも戦闘現場になりうるからです。

武器・弾薬の輸送も
 もう一つは支援内容が拡大していることです。自衛隊はこれまで海外で施設復旧などの支援に参加してきましたが、昨年7月の閣議決定によれば、新たに「補給、輸送など」の実施が明記され、武器・弾薬・食糧の補給や輸送なども可能とされているのです。
 これらはいずれも米軍等の武力行使を支える活動にほかなりません。その結果、「(相手側にとっては)弾薬を輸送する部隊を攻撃する方が、戦闘部隊への補給路を断つため、はるかに効果的な作戦となる」(柳澤協二・元内閣官房副長官補)のです。
 安保法制では自衛隊が支援活動中、攻撃を受ける場合は支援活動を「休止し又は避難する」としていますが、そのような行動をとれば、前線の部隊は弾薬や食糧、燃料が切れてしまい、崩壊しかねません。「友軍から見れば寝返り同前の行為」(軍事ジャーナリストの田岡俊次さん)との指摘もあります。応戦せざるを得ないというのが、戦場での実際の展開というものです。

ドイツの教訓
 ドイツはアフガニスタンに復興支援など「後方支援」に限定した派兵をおこないましたが、毎日のように戦闘に巻き込まれ、計55人の犠牲者を出しています。
 日本でも集団的自衛権行使で米軍の「後方支援」に派兵されるならば、今回の安保法制の実態からもその武力行使と一体化し、同じような危険に直面しかねません。
 安保法制に反対する世論と運動をいっそう広げたいと思います。(写真=青空のもと、鯉のぼりの連凧がおこなわれていました。5月3日)

2015年5月1日金曜日

食卓の楽しさ

 久しぶりにたこ焼きをしました。
 焼き器を囲むと、にぎやかです。
 「なかなか丸くならないね」
 「焦らないことだよ」
 「関西の出身者なら、上手だろうね」
 「これ、どう?」
 「丸い、丸い。焼き具合いもいいよ」
 食卓の楽しさって、こういうことかなと思いました。