駅前通りというのに、行き交う人は数えるほどです。でも、その洋食店にはサラリーマン風の男性や女性グループ、老夫婦などが次々やってきました。
同店は半世紀も前、小学生の筆者が叔父に連れられ、生まれて初めて洋食を口にした店です。
デミグラスソースのまろやかな味。「世の中にこんなおいしいものがあるのか」と驚いたものです。フォークやナイフの使い方を教わったのも同店でした。店のテレビについて、チャンネルはNHKだけと説明されたことも覚えています。
そのごも訪れましたが、初めて入ったときの思い出が鮮明に記憶されています。
創業96周年の同店。今回着いたときは開店前でしたが、「よろしければ、中でお待ちください」との案内で店内へ。造作は昔と変わらない洋風で、木の床にピアノが置かれ、歌劇の曲が流れていました(写真)。
テーブルに並べられたフォークやナイフには店名が刻まれ、歴史を感じさせます。経営者の妻という接客の女性は、当方の思い出話に親切に応じつつ、前経営者について描かれた本も紹介してくれました。
注文したランチのハンバーグは、スープ、野菜サラダ、ライス、コーヒーが付き、料金は格安でした。
故郷の懐かしい味。「子どものときの味覚は忘れない」とあらためて思いました。そして昨日は最寄りの図書館に、紹介された本をリクエストしました。
2015年8月28日金曜日
2015年8月13日木曜日
友人からの招待
昨晩(12日)、友人から食事に招待されました。
「我が輩の手料理を楽しみに来てください。昔より腕を上げていますよ」
言葉に甘えて自宅を訪問すると、多彩な料理が次々とテーブルに。
レタス等の生野菜サラダ、イタリアの三色旗(緑・白・赤)を模してきゅうり・チーズ・サーモンを周りに並べた鳥料理、薄切りの真鯛をたまねぎといっしょにオリーブ油などで和えた魚料理、枝豆をベースにしたスープ、からすみをふんだんに使ったパスタ、コーヒー。
どれも美味で、腕前の上達にびっくり。時間を要したであろうその準備に思いを馳せながら、友人の温かい人柄に感謝の念を深めるばかりでした。
「我が輩の手料理を楽しみに来てください。昔より腕を上げていますよ」
言葉に甘えて自宅を訪問すると、多彩な料理が次々とテーブルに。
レタス等の生野菜サラダ、イタリアの三色旗(緑・白・赤)を模してきゅうり・チーズ・サーモンを周りに並べた鳥料理、薄切りの真鯛をたまねぎといっしょにオリーブ油などで和えた魚料理、枝豆をベースにしたスープ、からすみをふんだんに使ったパスタ、コーヒー。
どれも美味で、腕前の上達にびっくり。時間を要したであろうその準備に思いを馳せながら、友人の温かい人柄に感謝の念を深めるばかりでした。
2015年8月10日月曜日
安倍安保許さず 燎原の火のごとく
2015年8月8日土曜日
核兵器輸送 その真相と矛盾
唯一の被爆国である日本は「普通の国」ではない。安倍晋三首相にこの認識はないのでしょうか。
首相は7日の衆院予算委員会で、自衛隊の核兵器輸送について、「120%あり得ない」と否定しつつ、安保法案で同輸送を禁止する必要はないとしました。
核兵器の輸送をめぐっては、中谷元・防衛相が5日の参院特別委員会で「法律上は排除していない」と答弁しています。安倍首相は輸送などあり得ないと言い張るならば、安保法案に核兵器は輸送の対象外と明記すべきでしょう。
核を主軸に据えた日米同盟の強化
それさえしないのはなぜか。首相は6日、広島市での記者会見で、今回の安保法案により「日米同盟が完全に機能する」と強弁しています。これまで日本政府が米国の「核の傘」に頼る安全保障政策を進めてきたことも明らかです。
つまり安保法案により、日米軍事同盟は“核を主軸に据えた同盟”としてより強化される。これこそ今回の真相であり、国民の命や安全は一段と危うくなりかねません。
実際、安倍政権は、米本土や米艦船を狙う弾道ミサイルを日本が撃ち落とすことも、憲法解釈上は認められると語っています。防衛網を突破しようとする周辺国が、安保法案を核戦力増強の口実に使う恐れさえ生まれているのです。
核兵器の法的禁止は国際的潮流
6日、広島の平和宣言で松井一実市長は核兵器について、「非人道性の極み」「絶対悪」と断じました。筆者も広島の被爆者に会ったことがあります。被爆から30年、1975年のときです。語られるそのむごさ、残虐性に胸が締め付けられ、「核兵器は二度と使われてはならない」と強く思ったことをいまでも覚えています。
核戦争反対・核兵器廃絶は国民的な願いです。また、核兵器使用を人道に反すると訴える共同声明(NPT〈核不拡散条約〉再検討会議、2015年4~5月)に159カ国が賛同するなど、核兵器の法的禁止は国際的な潮流です。
こうした大道に背を向けて、安倍政権が好核の安保法案を進めるかぎり、その矛盾と行き詰まりはいっそう深まらざるを得ないでしょう。(写真=ひまわり、8月4日撮影)
首相は7日の衆院予算委員会で、自衛隊の核兵器輸送について、「120%あり得ない」と否定しつつ、安保法案で同輸送を禁止する必要はないとしました。
核兵器の輸送をめぐっては、中谷元・防衛相が5日の参院特別委員会で「法律上は排除していない」と答弁しています。安倍首相は輸送などあり得ないと言い張るならば、安保法案に核兵器は輸送の対象外と明記すべきでしょう。
核を主軸に据えた日米同盟の強化
それさえしないのはなぜか。首相は6日、広島市での記者会見で、今回の安保法案により「日米同盟が完全に機能する」と強弁しています。これまで日本政府が米国の「核の傘」に頼る安全保障政策を進めてきたことも明らかです。
つまり安保法案により、日米軍事同盟は“核を主軸に据えた同盟”としてより強化される。これこそ今回の真相であり、国民の命や安全は一段と危うくなりかねません。
実際、安倍政権は、米本土や米艦船を狙う弾道ミサイルを日本が撃ち落とすことも、憲法解釈上は認められると語っています。防衛網を突破しようとする周辺国が、安保法案を核戦力増強の口実に使う恐れさえ生まれているのです。
核兵器の法的禁止は国際的潮流
6日、広島の平和宣言で松井一実市長は核兵器について、「非人道性の極み」「絶対悪」と断じました。筆者も広島の被爆者に会ったことがあります。被爆から30年、1975年のときです。語られるそのむごさ、残虐性に胸が締め付けられ、「核兵器は二度と使われてはならない」と強く思ったことをいまでも覚えています。
核戦争反対・核兵器廃絶は国民的な願いです。また、核兵器使用を人道に反すると訴える共同声明(NPT〈核不拡散条約〉再検討会議、2015年4~5月)に159カ国が賛同するなど、核兵器の法的禁止は国際的な潮流です。
こうした大道に背を向けて、安倍政権が好核の安保法案を進めるかぎり、その矛盾と行き詰まりはいっそう深まらざるを得ないでしょう。(写真=ひまわり、8月4日撮影)
2015年8月5日水曜日
自ら光を
2015年8月1日土曜日
求めているのは米国同様のルール
「グォーン」。耳に突き刺さる鈍い重低音。見上げた夏空に大型軍用機の姿がありました(写真)。7月31日の昼下がり、厚木基地(神奈川県大和市、綾瀬市)近くでの光景です。
同基地の騒音訴訟で東京高裁は7月30日、一審(2014年5月)と同じく自衛隊機の深夜・早朝の飛行差し止めや被害賠償を命じました。将来分の損害賠償も認められるなど、前進面がありましたが、米軍機の飛行差し止めの訴えは一審に続き今回も却下されました。
200万人が住む人口密集地
東京高裁は米軍機の飛行差し止めを退けた理由について、米軍の基地使用権は日米安保条約などに基づいており、日本側が一方的に条件変更できないと述べています。日米安保条約の対米従属性を浮き彫りにするとともに、およそ説得力のある判断とはいえません。
第1に、厚木基地での騒音被害の最大の原因は、米軍機の飛行にあります。現に自衛隊機の飛行差し止めを命じた一審後も、騒音回数はほぼ変わっていません。筆者も自宅で米軍機のいまにも落下するかのような異常な騒音に見舞われたさい、最寄りの市役所に問い合わせると、「すごい音でしたね。ここでも聞こえました」と驚かれた経験があります。米軍機が飛んでいる限り、騒音被害はなくならないというのが同基地の実態です。
第2に、同基地には昨年7月以降、米海兵隊の垂直離着陸輸送機オスプレイが飛来するようになり、これに伴い空中給油機など関連機の飛来も増えています。基地機能の強化とともに、部品落下や墜落等の危険が増しているのです。
第3に、米国自身、自国の市街地で軍用機を飛ばすようなことはしていません。厚木基地の周辺は200万人余が住む人口密集地です。ここでの飛行差し止めの訴えは一方的どころか、米国同様のルールを求めるという対等の要求です。
厚木基地周辺の住民は健康や安全な生活を渇望しています。司法も政府もこの人間的な願いに背を向けて、独立国とはいえない姿を見せ続けるならば、その行き詰まりを一段と深めざるを得ないでしょう。
同基地の騒音訴訟で東京高裁は7月30日、一審(2014年5月)と同じく自衛隊機の深夜・早朝の飛行差し止めや被害賠償を命じました。将来分の損害賠償も認められるなど、前進面がありましたが、米軍機の飛行差し止めの訴えは一審に続き今回も却下されました。
200万人が住む人口密集地
東京高裁は米軍機の飛行差し止めを退けた理由について、米軍の基地使用権は日米安保条約などに基づいており、日本側が一方的に条件変更できないと述べています。日米安保条約の対米従属性を浮き彫りにするとともに、およそ説得力のある判断とはいえません。
第1に、厚木基地での騒音被害の最大の原因は、米軍機の飛行にあります。現に自衛隊機の飛行差し止めを命じた一審後も、騒音回数はほぼ変わっていません。筆者も自宅で米軍機のいまにも落下するかのような異常な騒音に見舞われたさい、最寄りの市役所に問い合わせると、「すごい音でしたね。ここでも聞こえました」と驚かれた経験があります。米軍機が飛んでいる限り、騒音被害はなくならないというのが同基地の実態です。
第2に、同基地には昨年7月以降、米海兵隊の垂直離着陸輸送機オスプレイが飛来するようになり、これに伴い空中給油機など関連機の飛来も増えています。基地機能の強化とともに、部品落下や墜落等の危険が増しているのです。
第3に、米国自身、自国の市街地で軍用機を飛ばすようなことはしていません。厚木基地の周辺は200万人余が住む人口密集地です。ここでの飛行差し止めの訴えは一方的どころか、米国同様のルールを求めるという対等の要求です。
厚木基地周辺の住民は健康や安全な生活を渇望しています。司法も政府もこの人間的な願いに背を向けて、独立国とはいえない姿を見せ続けるならば、その行き詰まりを一段と深めざるを得ないでしょう。
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